東京大学大学院准教授　松田 陽

[本記事は、『博物館研究』Vol.55 別冊 (ICOM京都大会2019特集)の再録です]

はじめに

2019年9月のICOM京都大会（以下「京都大会」）ではICOM博物館定義の改正案が審議され、最終的に同案の採択可否の投票が延期されるに至った。本稿では、改正案が作成されるまでの経緯と、それがICOM内でどのように検討されたかについてまとめる。ICOMの博物館定義は世界各国の博物館関係者が参照するものであり、影響力が大きい。ICOMがどのような手続きを通して定義改正を試み、その過程でいかなる意見が表明されたのかを振り返り、最後に筆者の見解を述べる。

現行のICOM博物館定義

現行のICOM博物館定義は広く知られているものであるが、定義改正に関する議論の意味を十全に把握するために、今一度読み返す必要がある。以下に、英語原文と公益財団法人日本博物館協会による日本語仮訳を示す。

A museum is a non-profit, permanent institution in the service of society and its development, open to the public, which acquires, conserves, researches, communicates and exhibits the tangible and intangible heritage of humanity and its environment for the purposes of education, study and enjoyment.

博物館とは、社会とその発展に貢献するため、有形、無形の人類の遺産とその環境を、教育、研究、楽しみを目的として収集、保存、調査研究、普及、展示する公衆に開かれた非営利の常設機関である。

この現行定義は、2007年のICOMウィーン大会中の総会（General Assembly）で採択された。日本の博物館関係者には馴染みのある定義であり、その内容も抵抗なく受け入れられる者が多いと思われる。それでは、なぜこの定義を変更する必要があるのかという疑問が必然的に浮かび上がるが、その理解のためには、本定義の改正が検討された経緯を振り返る必要がある（注1）。

ICOM博物館定義の改正の検討経緯

ICOMはこれまでに博物館定義を 7 回改正してきた。定義が初めて示されたのは1946年11月のICOM創設総会（Constitutive Assembly）で採択されたICOM憲章（Constitution）内であり、以降はICOM規約（Statutes）内で示すかたちで1951年、1961年、1974年、1989年、1995年、2001年、2007年と定義改正を重ねてきた。こうした改正は、博物館が置かれている社会的状況を考慮してその都度提起・採択されてきたものであり、あらかじめ改正時期が想定されていたわけではない。とは言え、平均10年未満の間隔で改正が行われてきたこともあり、2007年の最終改正から 8 年が経過した2015年から2016年にかけて、博物館定義のあり方についてICOM内のワーキンググループで検討されるようになった。

そして2016年7月9日のICOMミラノ大会の総会（General Assembly）にて、博物館の定義、展望、可能性に関する委員会 （Committee on Museum Definition, Prospects and Potentials、以下「MDPP」） の新設が決議された。ICOM執行委員会（Executive Board）はMDPP委員長にJette  SANDAHL氏（デンマーク）を、そしてMDPP委員にGeorge ABUNGU氏（ケニア）、Margaret ANDERSON氏（オーストラリア）、Lauran BONILLA-MERCHAV氏（コスタリカ）、David FLEMING氏（英国）、Alberto GARLANDINI 氏（イタリア）、Kenson KWOK氏（シンガポール）、François MAIRESSE氏（フランス）、Richard WEST氏（米国）を指名し、ICOM事務局からはAfşin ALTAYLI 氏が参加することになった。MDPPの任期は2017年 1月 1 日から2019年12月31日までの 3 年間とされた。2017年と2018年にかけてMDPPは執行委員会、諮問委員会（Advisory Council）、国内委員会（National Committees）、国際委員会（International Committees）と連絡をとりながら協議を重ね、またそれと並行して円卓会議（Round Tables）を複数回開催し、計約850名のICOM会員からの意見の吸い上げを図った。

こうして得られた知見をもとに、2018年12月初めにMDPPは定義改正に関する報告・勧告（Report and Recommendations）を執行委員会に提出した。執行委員会は2018年12月8日に勧告を承認し、MDPPは2019年初頭より京都大会で審議・採決するための新定義案の起草に取り掛かることになる。

一方、ICOM本体は2019年1月から5月にかけて定義改正に関するオンライン調査を実施し、69カ国から269の代替定義案が集まった。これらも参考にしながらMDPPは5つの新定義案を作成し、2019年6月に執行委員会に提出した。

2019年7月22日、執行委員会は検討の結果、最終版の新博物館定義案を公表する。これが京都大会で激しく議論されることになる新定義案であった。その英語原文と公益財団法人日本博物館協会による日本語仮訳（注2）を以下に示す。一つひとつの言葉に深い意味が込められているため、上掲の現行ICOM博物館定義と比較しながら注意深く読んでほしい。

Museums are democratising, inclusive and polyphonic spaces for critical dialogue about the pasts and the futures. Acknowledging and addressing the conflicts and challenges of the present, they hold artefacts and specimens in trust for society, safeguard diverse memories for future generations and guarantee equal rights and equal access to heritage for all people.

Museums are not for profit. They are participatory and  transparent,  and  work  in  active  partnership with and for diverse communities to collect, preserve, research, interpret, exhibit, and enhance understandings of the world, aiming to contribute  to human dignity and social justice, global equality and planetary wellbeing.

博物館は、過去と未来についての批判的な対話のための、民主化を促し、包摂的で、様々な声に耳を傾ける空間である。博物館は、現在の紛争や課題を認識しそれらに対処しつつ、社会に託された人類が作った物や標本を保管し、未来の世代のために多様な記憶を保護するとともに、すべての人々に遺産に対する平等な権利と平等な利用を保証する。

博物館は営利を目的としない。博物館は開かれた公明正大な存在であり、人間の尊厳と社会正義、世界全体の平等と地球全体の幸福に寄与することを目的として、多様な共同体と手を携えて収集、保管、研究、解説、展示の活動、ならびに世界についての理解を高めるための活動を行うものである。

この新定義案を公表すると同時に、執行委員会は京都大会における臨時総会（Extraordinary General Assembly）にて新定義案の採択可否の投票を行うことを決定した。これまでの定義と大幅に異なる新定義案は、世界中の博物館関係者に大きな衝撃を与えた。好意的なものから否定的なものまで、様々な反応が各国の国内委員会と国際委員会にて表出した。

2019年8月12日、新定義案に慎重ないしは懐疑的な見解を示していたフランス、イタリア、スペイン、ドイツ、カナダ、ロシアを含めた24の国内委員会および5の国際委員会が、新定義案の採択可否の投票を延期するように執行委員会に要請した。しかし、この時点では執行委員会は京都大会での投票を決行する姿勢を崩さなかった。

ICOM京都大会中の議論

こうした緊張が残ったまま、京都大会が始まった。会期中には多岐にわたるテーマが議論されたが、ICOM博物館定義の重要性を反映するかたちで、定義改正に関する議論は四度行われた。

まず、9月3日の10：30-12：00にプレナリー・セッション「ICOM博物館定義の再考（The Museum Definition-The Backbone of ICOM）」が開催された。その趣旨は、「近年、博物館の目的、方針、活動は、時代に合わせて変化し再編されてきました。そのため、ICOMの博物館定義ではもはや、博物館の抱える課題や多様なビジョン、責任を十分伝えることができなくなっています。本セッションでは、博物館定義が変わる必要性や、新たな定義に向けた可能性を、有識者を交えて議論します」（日本語大会プログラムより）というものであった。この文言からもわかるように、本セッションは定義改正の必要性を訴えることを主眼としていた。

セッションの司会はMDPP委員長のSANDAHL氏が務め、報告者はGeorge ABUNGU氏、Margaret ANDERSON氏、Lauran BONILLA-MERCHAV氏、Shose KESSI氏、Nirmal KISHNANI氏、Richard WEST氏であった。SANDAHL氏を含めMDPP委員5名が登壇したという点からも、本セッションを通して新定義採択への流れを生み出したいというMDPPならびに執行委員会の意思が感じ取れる。

しかし、こうした思惑を否定するかのように、セッション終盤にICOFOM（博物館学国際委員会）のBruno Brulon SOARES氏（ブラジル）が発言し、新定義案の採択可否の投票を延期すべきだと雄弁に訴えた。このときSOARES氏は、少なくとも26の国内委員会と 8 の国際委員会が延期の必要性について賛同していると述べた。これはすなわち、 8 月12日時点よりもさらに多くの国内委員会と国際委員会が投票延期の立場に回ったことを意味する。ICOM内で知られた博物館学の論客であるSOARES氏による発言の後、フロアからは大きな拍手が出た。

次に、同じ9月3日の14：30-16：00と16：30-18：00 の二回にわけて「博物館定義の再考ラウンドテーブル（The Backbone of Museums? Roundtables on a New Museum Definition）」が開催された。その趣旨は、「博物館の定義・展望・可能性常設委員会（MDPP）の司会で、現代社会が抱える課題を反映した新たな博物館定義の必要性を話し合い、とりわけ新たな定義がどのように博物館の役割を強化し、支え、指針となっていくのかを考えます」（日本語大会プログラムより）というものであった。筆者の印象では、各回の参加者は100人を超えていた。

午前のプレナリー・セッションとは異なり、ラウンドテーブルは可能なかぎり多くの者が議論に参加できるように構成されていた。いずれの回でもまず 2 – 3 名の報告者が簡潔な意見表明を行い、続いて20名ほどの参加者が新定義案についての考えを自由に表明した。非常に多くの意見が表明されたが、新たな博物館定義が求められているという点について反対する者はいなかった。しかし、新定義案そのものについては賛否が大きく分かれた。以下、主な意見を箇条書きで示す。

［肯定的な意見］
・博物館が果たすべき社会的役割を強調するためにも、社会的課題により積極的にコミットしていく博物館のビジョンを示す必要があり、その上でも新定義案は適切なものである。
・すでに博物館の多くが新定義案の打ち出す理念に沿って博物館活動を展開している。
・いま定義を改正しないと、再び長期間改正できない怖れがある。
・ICOM本体でも各国でも新定義案の是非についての検討を長らく進めてきたのだから、改正のための手続き的な公正性は十分に担保されている。
・途上国の博物館の多くは、現行の定義で言うところの「常設機関（permanent institution）」になりきれていない。また途上国の博物館の大半は、伝統的な博物館活動とコミュニティ形成活動の両方に従事しており、新定義案はこうした現況を適切に反映している。

［批判的な意見］
・新定義案は博物館の定義というよりも、理念を示している。イデオロギー色が強く、ミッション・ステートメントや政治的マニフェストに近い。
・現行定義にある「教育（education）」「常設機関（permanent institution）」「無形の遺産（intangible heritage）」等の言葉が消えることは受け入れがたい。
・人間の尊厳や社会正義などへの寄与を目指すのは博物館のみではなく、その意味において新定義案は博物館を定義しきれていない。
・言葉遣いに問題がある。不明瞭な言葉が少なからず使われている（例：democratising、polyphonic）。
・新定義案は、現代社会の課題に関わることのない大多数の小規模で伝統的な博物館を切り捨ててしまうことにつながりかねない。
・ICOM博物館定義は様々な国の博物館の法的定義において参照されているが、そうした国の中には、政治社会的な制約のために新定義案の内容をとても受け入れられないものもある。
・伝統的な博物館のイメージを抱く政治家や官僚が多い中、新定義案に示されているような活動を行うと、博物館に対する政府予算の減少につながりかねない。もし新定義案が認められたら、ICOMから離脱しかねない国も存在する。
・新定義案が公表されてから約 6 週間しか時間がなく、各委員会でその内容が十分に議論されたとはとても言えない。

そして、 9月7 日の臨時総会にて、いよいよ新定義案の最終審議が行われる。臨時総会は当初 9 ：30から10：30まで予定されていたが、審議が熱を帯び、最終的に13：30過ぎまで延長された。

開会後に、まず臨時総会が成立するための定数を満たしていることが確認されてから、①新定義案に関して表明された主要意見の説明、②新定義案を組み込んだ新ICOM規約案の可否投票、という二項目から成る議事の採択可否について投票が行われた。開票の結果、賛成80.04 ％、反対14.08 ％、棄権1.25 ％、白票4.63％となり、議事が確定した。

続いて、その議事に沿ってMDPP委員長SANDAHL氏が新定義案についての主要意見を説明し、その後、出席者たちによる約 4 時間に及ぶ白熱した議論が展開された。新定義案の採択を強く訴えた主要な発言者はアメリカ合衆国、オーストラリア、デンマークの国内委員会であった。一方、新定義案に慎重な意見を表したのはICOM欧州地域連盟（Regional Alliance）ならびにフランス、イタリア、スペイン、ドイツ、カナダ、イラン、イスラエル、イタリア、ブラジル、ペルー、アルゼンチン等の国内委員会であった。京都大会の時点でICOMには国内委員会・地域連盟が計125あったが、このうち88が慎重な立場に回り、議論の趨勢は明らかに投票延期に傾いていた。反対の主な理由は、 3 日午後のラウンドテーブルで示された否定的な意見とほぼ同じで、議論の時間不足や新定義案の内容や言葉遣いに問題があるというものだった。とりわけフランス国内委員会が反対意見を強く表明した。

長い議論の後、新定義案の採択可否を投票するのではなく、採択可否の決定を延長するかどうかについて投票を行うことが決定された。そして投票の結果、賛成70.41％、反対27.99％、棄権0.36％、白票1.25％となり、新定義案の採択可否の投票延期が確定した。

こうして臨時総会が終了した。閉会にあたり、ICOM会長Suay AKSOY氏は次のようにコメントしている。

“This has been one of the most democratic processes in the history of ICOM. The discussion continues, and MDPP will continue its work by interacting with all the National and International Committees … This is not the end, this is just another beginning in this process of redefinition. …”

“これはICOMの歴史の中で最も民主的なプロセスの一つであった。議論はこれからも継続し、MDPPは他のすべての国内・国際委員会と意見交換しながら、作業を続けることになる。（中略）これで終わったわけではない。再定義を導くプロセスがまた新たに始まったに過ぎない（筆者訳）。”

京都大会で新たな博物館定義を採択できなかったことは、MDPPにとってはもちろんのこと、AKSOY会長にとっても痛手であったことは想像に難くない。しかし、同氏の閉会コメントにあったように、京都大会に至るまで、また京都大会の会期中にも、定義改正に関する議論が極めて民主的に行われたことは紛れもない事実である。とりわけ、大会中のラウンドテーブルにて数十名の参加者が次々に挙手をして意見表明していく様は圧巻であった。

京都大会以降の動き

9 月 7 日の臨時総会直後に開催された通常総会にて、AKSOY氏はICOM会長に再選された。臨時総会の閉会コメントで表明されていたとおり、AKSOY会長のリーダーシップの下に博物館定義の改正を目指す動きは現在も続いている。

その後の展開を簡潔に述べると、 9 月22日にMDPP 委員長SANDAHL氏が定義改正のための新たなロードマップを執行委員会に提出。これをもとに執行委員会は12月9日にMDPPの委員数を増やした上でMDPP2と改称し、このMDPP2に定義改正のための手続きと議論を主導させることを決定した。この新ステージの期間は2020年から2022年までの 3 年間とされた。

新たに始まったステージでは、MDPP2は執行委員会と諮問委員会と協議しながら各国国内委員会と国際委員会と密に連絡をとり、より注意深く定義改正の手続きを進めることが求められている。また、進捗を確実にするためのマイルストーンも設定されており、それによると2021年 6 月にパリで開催されるICOM臨時総会にて新定義案の採択可否が投票されることが暫定的に予定されている。

まとめにかえて

最後に、以上の一連の経緯について、筆者自身の見解を 3 点述べる。

まず、新定義案は英語圏の博物館学では10年以上も前に提起され、主流となりつつある考え方を反映していたことを留意する必要がある。その考え方を一言で要約すれば、博物館は現代社会が抱える様々な課題――多文化共生、移民、ジェンダー、LGBTQ、貧困、犯罪、戦争や紛争、環境破壊や気候変動など――に積極的に関与していくべきだ、というものである。新定義案がイデオロギー的だと評されたのは、こうした博物館学における新展開を反映していたがゆえである。

米英豪やカナダ、北欧の博物館学で根づきつつあるこの博物館観は、世界の他地域にも次第に広がっているが、他方では、価値あるモノ資料を社会のために収集・保存・研究・活用するという伝統的な博物館観を維持しようという声も決して少なくない。つまり、ICOMの博物館定義の改正をめぐる議論で浮上したのは、博物館学における新旧の博物館観の相克であったと言える。

定義改正に慎重な意見が多数出たことからも明らかなように、新しい博物館観をICOM博物館定義にまで昇華させるには時期尚早だったわけだが、注目すべきは、新定義案が「間違っている」という意見がほとんど出なかったことである。新定義案はいかにも「正しい」のだが、果たして博物館定義として妥当かどうかで意見が分かれた、とみるのが適切であろう。

次に、新定義案の採択可否が延期されたことについては、同案を十分に咀嚼・検討するための時間が用意されなかったことに最大の原因があったように思える。新定義案の作成までには十分に時間をかけ、数多くのラウンドテーブルを通して会員の意見を吸い上げる努力も続けていただけに、最終定義案を示してから投票にかけるまでの時間をもっと確保すべきだったように思う。ICOMの規模を考えると、6週間という期間はいかにも短かった。京都大会以降に始まった現在進行中のプロセスでは、この点が解決されることを期待する。

最後に、新定義案をめぐる議論そのものが民主的に行われた点については、大いに評価すべきだと思う。特に京都大会中のラウンドテーブルにおける議論は、意見としては賛否で対立していたにも関わらず、双方が理知的に意見を戦わせたおかげで、論点がわかりやすく整理された。まさに良い議論の手本と言えるほどに建設的で、ICOMという組織がいかに民主的な議論を重んじているのかが実感できた。予定時間をはるかに超えた臨時総会における議論は、民主的であることのコストを露呈したとも言えるが、多様な意見の表出は長期的にマネジメント基盤を強固にするということを思えば、決して不毛なものだったとは言えないだろう。

ICOMは「博物館に関する国際会議」と言うよりは、「博物館学に関する国際会議」だと評されることがあるが、今回の議論を通して、その評がいかにも妥当であると感じた。国という単位を超えて議論を行う上では、各国固有の歴史、法制度や慣習を根拠に博物館のあり方を語ることができない。そうした国際的な議論で必要となるのは、各人が抱く抽象的な博物館観を言語化した上で意見表明する作業であり、それを推し進めるのが、まさに博物館学なのだろう。

（まつだ・あきら）

注1）この経緯に関する最も詳細なレファレンスは、ICOM Committee on Museum Definition, Prospects and Potentials が2018年12月に公表した「Report and Recommendations」（ICOMウェブサイト上で公開）である。また、雑誌『Museum International』の第72号はICOM博物館定義を特集したものであり、この中で Jettte SANDAHL 氏が記した「The Museum Definition as the Backbone of ICOM」（ 1 – 9 頁）も有用なレファレンスである。

注2）2019年 9 月 5 日に開催された公益財団法人日本博物館協会主催の第67回全国博物館大会にて示された。